アップルの「トラップ・ドア」騒動に思う、運命の1985年8月12日…☆

2017–04–01 （Sat） 23:46

まずはゼロヘッジさまから、気になる話題。

More Dangerous Than The NSA? The Massive Spy Agency You Haven't Heard Of

米国の諜報機関と言えばNSAが有名ですが、それを上回るかもしれない諜報機関、
NGA（National Geospatial-Intelligence Agency＝国家地球空間情報局）が話題になっています。
（有名なCIAは、諜報と言うより工作機関と申し上げた方がよいでしょう）

スノーデンの言うとおり、わたしたちのPCやスマホには全てトラップ・ドアが仕掛けられていて、
その気になれば国家は全ての情報を収集できるのでしょう。
そういえば先日、アップルの脆弱性についてのニュースがありましたが、
櫻井ジャーナルさまの、よくまとめられた記事をご紹介します。


WikiLeaksが公表した資料によると、アップルのコンピュータやiPhoneも有害ソフトに汚染の可能性

WikiLeaksが発表した新たな資料「DarkMatter」によると、アップルのコンピュータやiPhoneには製造ラインから消費者の手に渡る間に有害ソフトが感染しているという。もっとも、こうした工作はアップルだけの問題ではなく、むしろアップルは遅い方だ…（中略）
1970年代の終盤に開発された不特定多数のターゲットを追跡、情報を収集、分析するシステムのPROMISの場合、アメリカやイスラエルの情報機関がトラップ・ドアを組み込んで各国政府、国際機関、あるいは金融機関に売っていた。このシステムを日本人で注目したのは原田明夫と敷田稔。法務総合研究所は1979年3月と1980年3月、2度にわたってPROMISに関する概説資料と研究報告の翻訳を『研究部資料』として公表している


上記引用の通りとんでもないお話なのですが、こうしたはお話は昔から存在します。
来るべきコンピューター社会に備えて、パーソナルコンピューター普及の前に、
最初から「トラップドア」を埋め込んでおいたのです。
それが皆さんがお使いになって来た、「ウィンドウズ」です。
櫻井さんの仰るように、アップルは遅い方です。


しかし、せっかくのドア付きＯＳも、世界的に大きなシェアを取らなければ意味はありません。
それには競合する、ウィンドウズより優秀なＯＳを、早い段階で潰してお金ければなりません
そんなＯＳの一つが、日本が開発中だった「トロン」だったのです。
1970年代から80年代初頭の日本はまだかなりまともな国で、
原田氏や敷田氏の様に、同盟国に対しても監視の目を怠らない、
国家安全保障もちゃんと考えた国だったのです。


経済的にも米国を追い抜き、世界を凌駕する様な日本。
その日本を叩き潰す計画が立てられ、その中にこのトロンも含まれていたとしたら…

合点のあう出来事が、皆さまの脳裏に浮かぶ事と思います。
そう。
1985年8月12日に起きた、「あの事件」です。

日本航空123便墜落事故



JAL123便ミサイル撃墜　プラザ合意押し付け　トロンOS技術者暗殺　佐宗邦皇氏不審死事件

2010年02月10日17:31
17名のトロンOSの研究者を載せた日本航空123便墜落事故　撃墜されたのか？

http://lucky2zacky.jugem.jp/?eid=352
自衛隊の無線技師だった知人の祖父は、事故当時、北海道は根室にて亜米利加空軍の軍事演習のやり取りを処理しており、こんな無線を受けた。
「…あ、当たっちゃった」
いやいやビンゴ、狙い通りでしょ？
追記：尚、この便には、純国産コンピュータ･オペレーション･システム「トロン」開発プロジェクトの技術者17名が搭乗していた。



日航123便については多くの謎が残されており、
ミサイルを使ったのかどうかまでは、正直分かりません。
しかし、最初から123便に搭乗した人間及び搭載された貨物を、
この世から永遠に葬り去ろうとした事は確かだと思います。
ＯＳトロンを葬り、米国ビルボードで日本人として唯一人1位を獲得した坂本九さんを葬り、
日本の安全神話を葬り、運命の「プラザ合意」を押しつけ…
そしてこの後バブル経済を起こし、破綻させ、
その後の凋落に漬け込み、愚民化政策と中韓への憎しみを植え付け、
日本を右傾化させた人々の正体は、この事件が解明されれば、
すべて分かるのかもしれません。

もしそれがもっと早く分かれば、あの911も起きなかったのかもしれませんし、
311と原発破壊工作もなかったのかもしれません。
あの事件は、大きな大きな、ターニングポイントだったのだと思います。



上記のとおり、犯人の中に米国とイスラエルの姿が浮かび上がりますが、
一言断っておきたいのは、両国ともすべてが悪い訳ではなく、
特に監視対象となっている普通の国民は、むしろ最大の犠牲者と言う事です。
このおぞましい世界を変えるには、どこの国の国民も連携し、賢い民衆になる事です。
米国もイスラエルも、勿論日本も…☆




もっとも…そこまでしてＯＳに細工をして、全ての情報を収集しても、
それを解析するには大量の優秀な人材が必要で、実際には不可能なのです。
元々はその為にAI（人工知能）は研究されたのですが、所詮機械は機械。
やはりうまくいかないのでしょう。
それならばと、今度は単純頭脳労働に導入し、人員削減に役立てようという事の様です。
…本当は愚かな人たちの考える事は、悲しい程幼稚です…☆